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関連ガイド

  • 1
  • 2枚目の名刺を忍ばせよう

    複業(パラレルキャリア)を持つ決断

雇用流動化が促進
複数の収入源で生計を立てる時代に

「複業」とは、雇用形態にこだわらず複数の仕事をし、それぞれの仕事でやりがいを得たり、経済状況の変化によるリスクを回避したりする新しい働き方のこと。本業以外の仕事で収入を補う従来の「副業」とは、働き方が違ってくる。ビジネスパーソンが「複業」を持つ動きは2013年から出てきていたが、大手企業が相次いで年功給の廃止を打ち出すなどで賃金の個別化が進んだ今年は、そんな「複業」がますます注目の的に。「ナリワイ」という言葉がメディアで取り上げられ、「ゆるい就職」という言葉も話題となった。

ネットで投資やアフィリエイト
会社にナイショで稼ぐ人も

ちなみに、「副業」をしている人はどれくらいいるのか。
MMD研究所が今年6月、7,724人のビジネスパーソンを対象に実施した副業に関する実態調査によれば、副業をしているビジネスパーソンは全体の14.0%で、その約半数が「株式投資」「アフィリエイト」「FX」などインターネットを使った副業であることがわかった。また、副業をしている人のうち40.6%は、「会社に許可を取っていない」と回答。それもそのはず、リクルートキャリアが今年2月に発表した「平成26年度兼業・副業に係る取組み実態調査事業 報告書」によると、調査を実施した、4,606社のうち副業を容認すると答えた企業は全体の3.8%とまだ少ない。
しかし、なかには複業を積極的に推進する企業もある。オンラインショッピングなどを手掛けるエンファクトリーは、人材理念に「専業禁止」を謳っている。「経営者感覚を養う最高の人材育成方法」「本業とは異なるスキルが身に着く」というのが、その理由であるそうだ。


★「企業の人材採用」ガイド 本田 和盛氏
パラレルキャリアは、収入源をマルチ化する、自分らしい働き方を追求するという就労スタイルの変化として語られますが、1つの会社で働くだけでは得られない能力が開発できるメリットも見逃せません。社会人大学院や異業種の学習コミュニティに参加するのと同様の越境学習効果が得られるのです。本職で得られたスキルを使って社会貢献型NPOで働き、キャリアとスキルを開発しているサラリーマンも確実に増えているようです。

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  • お金だけじゃなくやりがいも欲しい

    大企業を辞める決断

給与の安定した大企業から、やりがいを求めて転職する人が増えている。会員制転職サイトを展開するビズリーチが今年5月、首都圏勤務のビジネスパーソン1,706人(平均年収940万円)を対象に地方転職への興味・意向に関するアンケート調査を実施したところ、69%の人が地方転職に対し、「やりがいがあれば前向きに検討する」と回答。「検討しない」と回答した人に懸念する理由を一つ尋ねたところ、家族の賛成が得られない懸念を挙げた人が34%と最も多く、キャリアダウンを懸念した人は5%と最下位だった。
スタートアップ企業のCEOとその幹部をめざす人材をつなぐ転職サイト「Amateras Online」など、脱大企業でやりがいを求める層を支援する新サービスも登場している。


★「キャリアプラン」ガイド 末永 雄大氏
大企業からの人材の流動化は今後も増えていくと思います。やりがいももちろんですが、最近は20代の若手ほど会社には依存できないと「自立」への危機感が強い。キーワードは「専門性」と「汎用性」。給与が高くても、組織内でしか通用しないスキル・経験や、成長スピードを提供できない会社から若者が離れていくでしょう。

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  • デキる人は自宅もオフィス化

    在宅勤務をする決断

在宅勤務制度を利用しやすくする動きが、企業に広がりつつある。サントリ―HDは2008年に在宅勤務制度を導入したが、2010年より育児・介護以外にも対象範囲を拡大。当初は年間数十人だった利用者が、現在はグループ全体で年間3,000人を超えるほど普及が進んでいるという。また、この6月からリクルートHDが試験導入したリモートワーク制度も、育児・介護などの理由がなくても利用できるのが特徴だ。
人材会社アイ・ディ・アクセスが今年9月、20~49歳の有職者300名に実施した調査では、男女とも6割以上の人が「在宅勤務できる仕事に転職できるとしたら働きたいと思うか」の問いに「はい」と回答。ライフワークバランスを重視する会社が、転職市場でも人気を呼んでいる。


★「在宅ワーク」ガイド 宮田 志保氏
在宅勤務は新しい働き方ではありませんが、政府がテレワークを推奨する動きともつながり、ようやく現場まで浸透し環境が整い始めました。出勤時間ゼロ、仕事に集中できる、家族の転勤にもついていけるなどの特長があります。実施には組織全体が仕組みをつくらねばならず、今後は中小零細企業への普及が課題とされています。