• 1位

• 会社探しの猶予期間が激減

  “待ったなし”の入社決断？

真夏にスーツ姿で汗だくの就活
学生から不満の声が続出

2016年卒業予定者から、会社説明会の解禁が大学3年の3月、面接の解禁が大学4年の8月になり、今年の就活は以前よりもそれぞれ3～4カ月後ろ倒しになった。しかし、インターンシップは昨年夏から始まっているので、実質的な就職活動は逆に長期化した格好だ。
マイナビが10月に発表した「2016年卒、新卒採用・就職戦線中間総括」によれば、「マイナスの影響が大きかった」と捉えている就活生が全体の約8割（79.3％）に上った。主な理由としては、「暑い時期に就職活動をしなければならない」や、「卒業論文・卒業研究の妨げになった」などが挙がっている。

内定辞退者の比率が前年より上昇
企業側にもマイナスの影響が

政府の要請を受け、学生が学業に専念できる時間を増やすために、経団連は選考時期を8月にずらすルールを導入したが、非加盟企業の多くは採用に苦戦しがちな中小企業なので、8月まで待っていられない。学生がそうした企業の内定を保険に8月から大手にアプローチしたり、逆に企業側が「就職活動をやめるなら内定を出す」と学生に迫る“オワハラ”も横行した。
リクルートワークス研究所が10月、新卒採用をした1,589社を対象に実施した「企業の採用動向と採用見通し調査」の中間集計では、内定辞退者の比率が前年より「上がった」と回答した企業が47.4％となり、「下がった」（10.6％）を大きく上回った。また、前年より採用効率が「下がった」という企業は、61.9％と半数以上。学生だけでなく企業にとっても、マイナスの影響が大きかった模様だ。選考時期の再見直しがされたが、相次ぐ変更が混乱を招く心配もされている。

★「大学生の就職活動」ガイド　小寺 良二氏
今年の就活後ろ倒しによって、学生たちは「８月前の中小企業への就活」と「８月以降の大手企業への就活」という「２つの就活」を経験せざるを得なくなり、それが原因で８月以降に大量の内定辞退が出たことは多くの企業を悩ませました。来年以降、スケジュールは微修正されていきますが、理想的にはまず難易度の高い企業に挑戦し、もし内定に至らなくてもその後に視野を広げて自分に合った企業と出会うチャンスを得られることが望ましいです。

• 2位

• 「大学文系不要論」で理系社会到来？

  我が子を理系に育てる決断

文部科学省が６月に出した国立大学向けの通知に、「文系軽視だ」と反発の声が上がった。その後の記者会見で、下村博文文科相（当時）が、「誤解を与える文章であった」と釈明したが、以降もこの件は各方面で物議を醸している。
この騒動の少し前の調査だが、ベネッセのラーニングパークが全国の子を持つ保護者に「子どもには文系・理系のどちらに進んでほしいか」と尋ねたところ、有効回答を得た100人のうち57人が「どちらでもいい」と回答。「理系」は38人、「文系」は３人にとどまった。子どもの意志を尊重したい親が半数以上を占めているが、「理系」を選んだ親の多くは、理系が就職に有利だと考えていることがわかった。文学部不要論まで飛び出した今後は、ますます理系志向が強まりそうだ。

★「学習・受験」ガイド　伊藤 敏雄氏
大学教育が就職に直結しないことが問題視されてきました。しかし、文科省が次期指導要領で「アクティブ・ラーニング」を提唱したことによって、今後文系・理系を問わず、将来を見据え社会に出るために必要な知識やスキルを主体的に学ぶ姿勢が重視されるでしょう。そのための受験システムや高校の教育課程の見直しも注目されるでしょう。

• 3位

• スマホ活用が受験結果に響く時代

  参考書を捨てる決断

スマートフォンやタブレット端末を活用した勉強が、受験生の間に広まっている。「YouTube」でカリスマ講師の授業動画を見たり、「LINE英語通訳」を辞書がわりに使ったり。また学習アプリを使ったwebサービスも続々と登場している。
リクルートマーケティングパートナーズが運営する高校生向けの「受験サプリ」は2015年9月時点、サービス本格化から約2年半で、100大学の過去問を無制限にダウンロードできる無料会員が累計150万人を突破。2015年の無料会員は30万人で受験生の2人に1人が利用している計算になるという。家庭教師のトライも今夏より、オンライン授業を無料配信する中学生向けサービスの「Try IT」を開始。スマホを振るだけで質問ができる機能を装備し、質問のみ有料で対応する。

★「学習・受験」ガイド　伊藤 敏雄氏
授業は有名講師の動画で学び、わからないことはネットで検索し、問題演習はアプリで行う。スマホアプリの登場で、これら受験勉強に必要な要素がすべてそろいました。そんな中、紙媒体の参考書や問題集は、気に入ったものだけを最小限、購入または印刷して使用するという、メインの教材から補助的な教材へと変わりつつあります。