2014年とは、どのような年だったのか

今年2回目となる、この「国民の決断」アワードのランキングを見ると、昨年から引き続いているものが多いことに気づく。 たとえば、2013年の総合ランキング1位だった「未来予期治療」。遺伝子を調べることで将来の発症リスクを知り、それをあらかじめ治療してしまうという考えは、医療のあり方に大きな変化をもたらすものとして大きく取り上げた。とはいえ、昨年の時点では、まだ少し遠い未来の出来事のように感じられていたのも事実だ。しかし、それからわずか1 年足らずで、簡易な遺伝子検査を誰もが手軽に受けられるようになり、胎児の染色体異常を調べる「新型出生前診断」を実施する人も増えた。

また、少子高齢化の影響が、様々にかたちを変えて顕在化してきたのも今年の特徴だった。たとえば、親が亡くなる前に親の家の片づけを行うことや、お墓を改葬する「墓じまい」が話題を呼び、空き家問題も大きく取り上げられた。 実家がいつか空き家になってしまうかもしれないというリスクやトラブルを避けるためにも、親の家をどうするのか、親が元気なうちに決断しなくてはならない時代になってきたのだ。

さらに今年は、増税の話題に振り回された年だったと言えるだろう。4月からの消費税増税を前に、駆け込み消費が加速。また、2015 年1 月から実施される相続税の基礎控除額引き下げにより、不動産活用などの相続対策に走る人も増えた。だが、これらの対応が果たして本当に適切なものだったのか、われわれは次の増税タイミングに備え、慎重に判断する必要があるだろう。

一方で、増税後に節約志向が高まるなか、ただ我慢するのではなく、みんなで工夫をして楽しみ、それをシェアすることで消費が加速されるという動きが起こったのも、今年の特徴であった。